東陽-TOYO innovation Fair 開催へ。３月７日、８日。不良品の発生を抑え、良品の量産に貢献。
羽賀社長
- 「ＴОＹＯ Ｉｎｎｏｖａｔｉｏｎ Ｆａｉｒ ２０１９」（３月７日、８日開催）を前に羽賀象二郎社長を訪問し、２０１８年の概況の総括はじめ、今年の展望、今回のフェアの見どころなどを取材した。
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- ２０１８年は予想通り、需要発生のキーワードは「人手不足」となったようだ。
- 「顧客は押しなべて設備投資に動き、生産能力アップに心血を注いだ。ただ、工作機械の納期の長期化もあって、搬送設備、取り出し機器など、周辺設備を活用した省人化への対応が特に目立った」。
- 切削工具の欠品、納期の遅れも昨年を特徴づけたと言えるだろうか。
- 「足元の生産に対するフォローに追われたのが実態で、次世代の自動運転、ＥＶ化へのアプローチ強化が、逆に課題として浮上している。今回のフェアも次世代を念頭に置き、商材の提案ばかりか、出展者との相互に意見交換できる機会として、ご活用いただければと思う」。
- 東陽の現在の国内、海外の販売比率は２対１になっているようだが、海外への移設を考慮する最終需要地で括れば、ほぼ１対１になる。ＰＴＳを設立し、海外進出を果たしてから昨年は３０周年を迎えた。グローバル化が進展すればするほど、東陽の利用価値が高まる「構図」は既に確立されており、今後さらに海外シフトは加速していくだろう。
- 「２０１９年、自動車関連産業は、引き続き、生産性向上に磨きをかけていくことになると思う。不良品を抑え、良品を量産できるよう、ラインサイドの計測等も踏まえながら、投資効率に重きを置いた活動をさらに実践していくことになるだろう」。
- 顧客はＥＶ化を展望した、新しいモータの開発に取り組もうとしており「１モ―タのハイブリッド強化」（ＡＷ）から発生する需要を取り込んでいく、と羽賀社長は意気込む。
- フェアのサブタイトルの「次世代に繋げるプラットフォーム」で謳うように、ロボット化、省人化、更なる効率化、不良品の低減・一掃、省エネ化・・・をさらに追い求める。集客目標は２日間で３５００人、受注目標は５００億円と設定された。課題解決に向け、是非、来場を！
