過去最高を記録した前年度水準キープに邁進する東陽。羽賀社長に聞く現状
羽賀社長
- アイシングループへのサプライ業務で群を抜く東陽の現状について羽賀社長にヒアリング、紙面化を試みた。
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- 顧客の生産総量が減少している。
- 「国内で目立って受注が落ち始めたのは４月からで、商材を問わない。ただ、契約延長などで現場に従事していた『団塊の世代』の方も、いよいよ、引退となり、省人化はもとより、コストダウンを織り込んだ生産の効率化が、いっそう、求められるようになってきている」。
- ロボットやＡＧＶの活用による、ラインの外の、工程間におけるものの移動・搬送も、重要になる。
- 「生産技術に従事されている方々は、絶対的な時間の確保の難しさの中にあって、生産総量がダウンしても、改善の方向性は常に追求されている。同じ仕事であっても、パフォーマンスに差が出るからだ」。
- とは言え、東陽においても、工作機械の受注は、国内では他の商材同様、４月時点から、陰りが見え始めるようになってきた。
- 「発注が手控えられるなか、昨年までのような勢いは止まった。ただ、機械のレトロフィットや改造案件は増えているほか、治具への工夫なども見られるなど、新しいことへのチェレンジは継続している」。
- 今期後半からの予想及び取り組み姿勢はどうか。
- 「工作機械需要への期待はあるが、中長期で見た、客先の自動化、電動化といった次世代向けの車づくりで、当社がどこまで提案でき、コミットでき得るか。関心はここにある。目の前の数字と言う意味では、切削工具をはじめ、周辺の機器といった商材を、よりきめ細かにフォローしていきたい」。
- 仕事量は減っても、訪問頻度はキープしていくことが肝要であり「新入社員をはじめ、ヒトへの教育投資は手を緩められないし、緩めない」。
- 海外も織り込んでみていくと、北米ほか、アセアンなどでは、工作機械の需要は見込めると言う。東陽の国内売りと海外売りは２対１だが、最終需要地で捉えると１対１とイーブンになる。余談だが、米中貿易摩擦の直接の影響はなく「落ちていない」そうだ。
- 東陽は今やグループ全体で１２００人を数える。平均年齢は３４歳。
- 「リーマンショック時を除けば、当社は２００５年から急激に伸長し、特に２０１８年度は過去最高の売り上げを記録した。『でき過ぎ』と評価できるが、今期も売り上げは同水準を達成できるよう努力していきたい」。