今期の売上高１５３０億円、営業利益では２３０億円を計画するオーエスジー
株主総会・懇談会

オーエスジーは２月１６日、第１１１回定時株主総会を豊橋市内のホテルで開催した。
　冒頭、挨拶に立った石川会長は、１月の中国出張に触れ「コンビニのレジで３０分は待たされた程の活況を見せていた羽田空港から、中国は青島、上海、蘇州、無錫へと移動した。春節前なのに海外からの人がいなくて、人の交流が滞っている。ハイアットリージェンシーホテルでも欧米人がいない。おまけに１泊１４０００円という値段だ。ラーメンは上海で８００円。因みにニューヨーク３０００円、ロンドン２５００円、タイでも１２００円（日本店）。中国経済は大変だと思った。ただ、良かったと思えたのは『そろそろ、底が見えてきた』と言われ始めていることだろうか」と分かりやすい事例をもとに中国の景況を語った。
　タップを中心にドリル、エンドミル、（転造）ダイス、インデキサブルと総合工具メーカーを標榜し、昨年は創立８５周年を迎えるなか、超モノづくり部品大賞奨励賞を受賞したＡブランドの転造タップ新製品「Ａ-ＸＰＦ」、二酸化炭素削減に取り組む大池工場改修に伴うグリーンボンドの発行といったトピックスも紹介された。
　前期の連結業績は、欧米やアフリカが堅調に推移する一方、不動産問題を抱える中国や台湾を中心とするアジア圏および日本は厳しい状況が継続、明暗が分かれた結果となるなか、売上高が過去最高の１４７７億３００万円、営業利益１９８億円、経常利益２１３億５千万円、親会社の株主に帰属する純利益で１４３億７百万円となった。
　また、ドル、ユーロ、元など、主要通貨が一様に円安シフトとなったことから、海外売上高比率が前期比増加し６７％を記録したことも付け加えたい。
　今期は売上高１５３０億円、営業利益２３０億円を予想してスタート。期内までにＡブランドの標準品比率３０％、微細精密加工向けの売り上げ拡大などを掲げている。
　株主からの質問では「ＲＯＡの今後について」「自動車メーカーの検査不正」「北米の現況」「大池工場の改修」「サイバー攻撃への対応」が挙がった。
　株主総会後に懇談会が開催され、大沢社長が登壇。
　「自動車業界は、１９００年の移動手段としての馬車から、わずか１３年後には、自動車へと転換。そして今は、中国のＢＹＤがＥＶ車販売でトップに躍り出て、ＥＶ部門を牽引する一方、欧米の減速感、一服感があり、日本のトヨタ自動車は、全方位の立場をとっている」と変革期を迎えている自動車産業を素描しながら「急回復する航空機分野。ボーイングに即せば、２０１９年比較で１００％に近い水準を回復。大型機は８５％、中小型機はコロナ前のレベルを超えていると言う。今後２０年間で４２５９５機、この需要を取り込んでいきたい」との意欲を示し、医療分野では、アイルランド子会社の躍進ぶりを紹介した。
　最後に米田上席執行役員からは、オーエスジーの成長のエンジンとしてインドの子会社にフォーカス。２０１４年の売り上げ１２億円から、２０２３年では２８億円、そして３年後には７０億円を目標に、流通と直需の２本柱で突き進んでいることが明らかにされた。

石川会長は具体的事例を交え、中国出張の感想を述べた。

大沢社長は株主懇談会で、中長期を展望した。